アイダ設計（埼玉県上尾市）は6月8日、「物価高や建築資材の高騰が住宅購入の検討に与える影響」に関する調査結果を発表した。住宅購入を検討している、または検討経験のある20代から70代の男女221人を対象に実施したもの。

調査によると、物価高や資材価格の上昇について、「特に影響はない」と回答したのは全体の26.6％。73.4％は住宅購入への影響を「感じている」と回答した。具体的には「予算を見直した」が37.3％でもっとも多く、「購入時期を延期した」も27.0％に上るなど、購入計画の見直しや先送りが広がっている実態が示された（下・グラフ）。

住宅購入でもっとも重視する項目については「価格」が38.2％で最多となり、コスト意識の高まりがうかがえる。ただし、「間取り・使い勝手」が23.2％、「耐震性や断熱性などの住宅性能」が20.6％と続き、価格以外の要素も決して軽視されていない。

さらに、コストを抑える場合でも妥協したくない項目（複数回答）を尋ねたところ、「間取り・使い勝手」が59.7％、「住宅性能」が53.2％と、それぞれ半数以上を占めた。価格を重視する一方で、日常の暮らしやすさや安全性に関わる要素は維持したいとする消費者の意識が鮮明となっている。

ローコスト住宅に対するイメージでは、「コストパフォーマンスが良い」が40.3％で最多となった。一方、「品質に不安がある」が27.9％、「性能に不安がある」が18.5％と、価格を抑えた住宅であっても暮らしやすさや安心感が求められていることがうかがえる（下・グラフ）。

同社は「住宅取得のハードルを下げ、一人でも多くの人が住まいの夢を実現できるよう、今後も商品・サービスの提供に取り組んでいく方針」としている。

新建ハウジング転載